冷戦はインフレを招きそう となれば投資先は・・・。
最近読んだ本「THE WOTLD FOR SALE」（ザ・ワールド・フォー・セール） 世界を動かすコモディティー・ビジネスの興亡
非常に面白い本でした。コモディティビジネスの裏側の一端も分かりますし、「儲け」のネタも豊富です。強欲な商社（外資）がいかに利益を上げたか手法も明らかになります。時代の変遷とともに儲けの手法も異なってきますが、背景にある人に強欲さに変わりがありません。
2020年中ごろ、WTI先物が保管場所不足で価格がマイナスにまで落ちたことが思い出されます。彼らはタンカーを保管場所として確保した上で、激安な原油先物をしっかり買い建てます。原油の現物を確保した後は先物を売って利益確定しています。大儲けです。お見事としか言えません。
同じことは出来ませんが、大いに参考になります。
東西冷戦の終了がインフレ終焉の大きな要因となったことも書かれています。
ベルリンの壁崩壊以降、当時私の所属していた金属業界でも売価が下落した記憶がよみがえります。
下は1月21日の日経記事です。
かつての冷戦の再現とはならないかもしれませんが、資源大国ロシアと西側所得との対立は続きます。米中の対立はかつての冷戦と似た構図になってきています。
かつての冷戦と違うのは、第三世界がメインプレーヤーとして台頭してきたこと。かつての冷戦のように完全に東西が分離することは無さそうです。
とは言え、グローバリズムの終焉はコスト高を招くこと必至とみています。安い労働力を確保する代わりに、多少高くとも国内の労働力を使わざるを得なくなっています。日本は基本少子化です。人件費のインフレは自然な流れに思えます。
ウクライナ紛争は簡単には終わりそうもありません。米中の対立も簡単に終わることはなさそうです。
ハイパーインフレとはならないにしても、かつてのデフレ時代は完全に終了、インフレの始まりです。
インフレ時（金利がインフレ率より低いことが前提です。）には、お金を貯めこむよりお金を借りて使った方が得になります。
経済的には長期金利が低い方が得策です。
でも日本はシニア民主主義の国です。インフレは特に年金生活者を直撃します。怨嗟が溜まれば、政治家も無視は出来ない筈です。
そうこう考えれば、やはり銀行株がメイン投資先になりそうです。
商社や鉄鋼も広い意味でコモディティ産業です。再検討する予定です。半導体もコモディティと言えるかもしれません。周辺業界含めて考えてゆく予定です。
